story 2018.05.23

【Work Fast ―GDO的ワークスタイルVol.1】「人それぞれ」と口ずさむワーパパの日常

「ワークライフバランス」という言葉を聞かなくなった。誰しも社会に出れば、仕事の時間と仕事以外の時間を持つようになる。その両輪をうまく回すことを「ワークライフバランス」と表現する時代は続いた。時を経て今では“ライフ”の中のひとつの要素が“ワーク”であるという考え方へ変化し、「ワークライフハーモニー」という言葉に成り代わりつつある。子育てと仕事、ふたつの大きな責任をハーモニーさせながら奮闘するGDOのワーキングペアレンツ世代に話を聞いた。

ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）には、「Work Fast」という言葉がある。第二次大戦後、吉田茂の側近としてGHQとの折衝などにあたった政治家・実業家で、軽井沢ゴルフ倶楽部の理事長でもあった白洲次郎の言葉「Play Fast」（スムーズにプレーを進めようの意）になぞらえ、GDOが掲げる行動規範だ。

GDOは、「Work Fast」の考え方に沿って、さまざまなワーキングスタイルを許容するような制度を2017年度に再制定し、利用を推進している。代表的なものとしては、①フレックスタイム（コアタイムは10時～13時で、月間規定労働時間を満たせばコアタイム時間外の時間調整は自由）②アーリーバード（朝7時～勤務可能でコアタイムの13時終了後退社も可能）③スルー勤務（労働時間6時間以内は1時間の休憩なしで勤務可能。早朝スルーで7時～13時勤務という例も）④リモートワーク（上長の承認があれば、オフィスに出社せず自宅での勤務が可能※週3日まで）などがある。

フレックスタイムやアーリーバード、スルーなどを使い倒せば、時短勤務ではなくても夕方早めの退社が可能となるため、保育園のお迎えに行くのはママではなくパパという社員も多い。お客様体験デザイン本部エンゲージメント推進部の部長を務める大山公一も、その一人だ。

「妻は、営業職に就いています。取引先との商談など調整しづらいアポイントが多いので、僕がフレキシブルに対応することが多いですね。GDOは、フレックスタイムなどの制度が形骸化せずに運用されている。月の規定労働時間とコアタイム時間の勤務をクリアすれば、何時に来て何時に帰っても良いので、妻が忙しい時期はお迎え回数も増えます。子供は小さいうちは体調を崩すことも多いですが、“子の看護休暇”など子育て世代向けの休暇制度などもあるので、そのあたりは手厚いなと感じています」と話す。

大山は、マーケティング機能のひとつであるCRM領域を担当する部署を管轄している。チームメンバーにも子供を持つワーキングファーザーやマザーが多い。部下にとって、リーダー自ら子育てと仕事のバランスを取りながら生活している様子は安心材料にもなるだろう。

「子育ては、自分にとっては癒し」と話すのは、メディアビジネスユニットメディア推進部の加藤岳久だ。加藤はGDOのクライアント企業向けイベント運営を担当しているため、土日祝がイベント日となったり、海外・国内問わず出張が多いなど不在がちになる時期も多い。子供と会えない時間が多いからこそ、朝の保育園への送りを担当して妻の負担を減らすだけではなく、できるだけ子供と過ごす時間を増やしたいのだそう。

「彼ら二人は、僕にとっては子供というより親友ですね。妻もそうですが、家族は一人ひとりが別人格。それぞれが社会と接して、ひとりの人間として互いに成長しあえる家庭でありたいなと思っています。とはいえ、やっぱり一週間出張などで子供に会えないとなると僕の方が寂しくて。明後日が長男の誕生日なんですけど、出張と重なって会えないので、保育園に送り届けたあとに、わざわざ戻ってもう一回会いに行ってしまいました（笑）」

二人にそれぞれ話を聞いていく中で、まったく同じように発せられる言葉があった。それは、「人それぞれですからね」というセリフ。子供が生まれてからの仕事への向き合い方、男性が子育て参加するために必要なこと、趣味や自分の時間の確保は、など色々な質問をしたが、二人とも必ず最後の締めの言葉は「人それぞれ」だったのが印象深い。人間は一人ひとり経験してきたことも思考回路も違うのだから、その掛け合わせである家庭という単位が千差万別なものであるのは当然だ。「人それぞれだよね」という言葉は、他人に対する寛容さや受容性を表しているものである気がした。

会社で働く人びとには「人それぞれ」の事情があり、環境があり、感情がある。子育てはもちろんのこと、そのほかでも仕事以外の時間にはさまざまな事象があるだろう。お互いの生きている制約条件を理解しながら、個々人に合うワークスタイルを許容しあう。最高の職場を追求することは、最高のサービスを追求することと同義である。GDOはそう考え、「Work Fast」の推進に日々努力を重ねている。